将来の看護人材を、今から育てる。
看護師を採り合うのではなく、育てて増やす。
医療機関にとって、看護人材の確保は中長期的な経営課題です。
すでに資格を持つ看護師を医療機関同士で採用し合うだけでは、日本全体の看護人材は増えません。
虎ノ門商事は、外国人材を「すぐに採用する人材」としてだけではなく、将来、日本の看護師を目指す人材として、教育・育成段階から支援する仕組みを医療機関とともに考えます。
2つの外国人看護人材ルート
ROUTE A
海外の看護人材から
対象となるのは、海外で
- 看護師資格を取得している方
- 看護教育を修了している方
などです。
日本の看護師国家試験受験資格は、候補者ごとに個別確認が必要です。
看護教育歴、保有資格、日本語力、日本の制度上必要となる条件を確認し、日本で看護師を目指すための適切なルートを検討します。
海外の看護人材
↓
資格・教育歴・日本語力の確認
↓
必要な日本語教育・資格取得準備
↓
受験資格の確認・適切な資格取得ルート
↓
看護師国家試験
↓
日本の医療機関へ
※外国の看護資格や看護教育歴だけで、日本の看護師国家試験受験資格が自動的に認められるものではありません。
ROUTE B
日本国内にいる外国人から
現在、日本で生活・学習している外国人の中には、将来、日本の医療に携わりたいと考えている人材がいます。
虎ノ門商事は、
- 学歴
- 日本語力
- 学習意欲
- 看護教育への適性
などを確認し、看護大学または看護専門学校への進学可能性を検討します。
日本国内の外国人材
↓
学歴・日本語力・適性の確認
↓
看護大学 または 看護専門学校
↓
看護教育
↓
看護師国家試験
↓
日本の医療機関へ
これは、すでにいる看護師を別の医療機関へ移動させるだけではありません。
新しい看護人材を教育段階から育てるルートです。
学費という大きな課題
外国人が日本で看護師を目指すうえで、大きな壁の一つが学費と生活費です。能力や意欲があっても、経済的な理由から看護師への道を選べない外国人もいます。
そこで重要になるのが、
医療機関
×
教育機関
×
外国人候補者
の連携です。修学支援や教育支援などを含め、候補者が看護教育を継続できる仕組みを中長期的な人材戦略として検討します。
医療機関の皆さまへ
3年後、4年後の看護人材を今から考えませんか。
外国人看護人材の育成は、短期的な欠員補充とは異なります。候補者を見つけ、日本語力を高め、看護教育を修了し、国家試験に合格するまでには時間が必要です。だからこそ、採用が必要になってから探すのではなく、将来必要になる看護人材を早い段階から育てるという考え方が重要になります。
例えば、
- 将来的に外国人看護師の採用を検討している
- 看護学生の段階から候補者との関係を構築したい
- 修学支援や教育支援を活用した人材育成を検討したい
- 海外人材と国内外国人のどちらが自院に適しているか知りたい
- 外国人看護人材について、まず情報収集から始めたい
このような医療機関からのご相談を受け付けています。
TORANOMONの役割
虎ノ門商事は、単に外国人を医療機関へ紹介することを目的としていません。候補者の現在地を確認し、その人材が日本の看護師を目指せる現実的なルートを検討します。
Candidate Assessment
学歴、日本語力、看護教育歴、保有資格、進学条件などを確認します。
Education Pathway
候補者に応じた看護教育・資格取得ルートを検討します。
Healthcare Institution Coordination
外国人看護人材の育成を検討する医療機関との連携を支援します。
Long-Term Career Support
教育から資格取得、その後のキャリアまでを中長期的な視点で考えます。
私たちが目指すこと
外国人看護師を増やす。
ある医療機関から別の医療機関へ看護師を移すだけではなく、
海外の看護人材を、日本の新しい看護人材へ
日本国内の外国人材を、将来の看護師へ
教育と将来の採用をつなぐことで、日本の医療現場に新しい看護人材の供給ルートをつくることを目指します。
将来の看護人材についてご相談ください
外国人看護人材の育成ルートは、候補者の国籍、学歴、資格、日本語力、在留状況、教育機関の入学条件などによって異なります。まずは、貴院が抱えている看護人材の課題をお聞かせください。
外国人看護人材の育成について相談する
医療機関・病院・クリニック・医療法人からのご相談を受け付けています。
Important Notice
本サービスは、以下を保証するものではありません。
- 看護大学・看護専門学校等への入学
- 看護師国家試験の合格
- 看護師免許の取得
- 医療機関への就職
外国で取得した看護資格・教育歴については、日本の看護師国家試験受験資格等に関する個別確認が必要となる場合があります。在留資格、入学手続、資格認定、職業紹介その他の各手続は、関係法令および各機関の定めに基づき、適切な範囲で対応します。